新型コロナウイルスの感染予防策としてマスクを着用すれば、感染者が減る可能性があるという調査結果を、福井県や広島県などが相次いでまとめた。全国的には緊急事態宣言が続き感染が収まらないなか、感染予防策の基本の重要性を訴える形だ。厚生労働省の専門家組織は有効性を追認しつつ、過信しないことも求めている。
福井県の調査では、4月に報告された感染者286人のうち、保健所の聞き取りでマスクなしの食事や会話で感染した可能性があると判断できたのは84・6%にあたる242人だった。残りはマスクありか詳細不明例。マスクなしのうち家庭内は98人で、飲食店は57人、学校は34人、職場は26人だった。
広島県では、昨年2～5月に県内で報告された感染者集団（クラスター）の接触者を分析。マスクをしていた279人のうち、8・6%の24人が感染していたが、マスクをしていなかった194人では、27・8%の54人が感染していた。
厚労省の専門家組織は26日…
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