富士経済は4月14日、「2022年版 家庭用国内衛生関連品市場調査」の概要を発表した。
調査によると、家庭用マスクの市場は、2021年度は2930億円(前年度比26.8%減)の見込み。
2020年は新型コロナウイルス感染者が報告され、2月以降マスク需要が大幅に増加した。国民の大半が感染対策としてマスクを着用する事態となり、市場は前年のおよそ10倍に迫る拡大となった。
2021年もコロナ禍は続いたが、一定の家庭内在庫を確保した上でのブランドスイッチを含めた追加・継続購入が多く、購入量・ペースが落ち着き、新たな使用シーンも期待しにくくなったことから、市場は縮小するとみられる。2031年の市場は、2020年比83.5%減(コロナ流行前である2019年市場規模のおよそ1.6倍)の660億円に落ち着くと予測している。
家庭用ハンドソープ市場は、2021年度250億円(前年度比22.4%減)、2031年の市場は、2020年比25.5%減の240億円(2019年市場規模のおよそ1.4倍)の予想としている。
富士経済では「中期的にみると、予防意識はさらに薄れ、家庭用マスクやうがい薬、ウェットティシュは市場縮小が続く。一方、ハンドソープ・固形せっけんやアルコールスプレー・除菌剤は日常使用の習慣が継続され、需要減少が下げ止まる。長期的にみると、各品目は機能性やファッション性などを兼ね備えた商品の投入が進み、利用シーンが広がり潜在需要を掘り起こすと期待される」と分析している。
■調査概要
調査方法:富士経済専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データベースを併用
調査期間:2021年8月~12月
からの記事と詳細 ( 家庭用マスク市場/2021年度は2930億円、前年度比26.8%減 - 流通ニュース )
https://ift.tt/P23q1J7
No comments:
Post a Comment