新型コロナウイルスの感染拡大で急拡大したマスク需要が、ようやく一段落した感がある。街中には箱詰めのマスクが並び始め、一時と比べて値段も落ち着いてきているが、なぜ、ここまで国内でマスクの払底が続いたのか。背景を探ると、中国の原材料メーカーによる価格釣り上げや過去の“教訓”を基にした国内の一部メーカーによる増産控え、海外ブローカーの参入など、複数の要因が複雑に絡み合っていたことが浮かび上がる。
「原材料価格がつり上げられ、マスクの値段も上げざるをえなかった」。中国にある子会社を通じてマスクの加工を手掛ける国内メーカー関係者は、こう打ち明けた。
防護効果が比較的高いとされる３層マスクは、繊維を織らずに絡み合わせた「不織布（ふしょくふ）」を３枚重ねた構造になっている。世界の不織布の生産量は、４割近くを中国が担っている。
この関係者によると、フィルター機能のあるタイプの不織布の場合、価格は１キロあたり３０元（約４５０円）だったのが、今年に入って４５０元（約６７００円）と、１５倍に上昇した。不織布１枚につき、７円程度になる計算だ。
原材料が高騰する中、国内メーカーはマスクの増産に乗り出した。国内最大手のユニ・チャームは、週１０００万枚だった生産量を２０００万枚に増強した。広報担当は「生産すれば売り切れる状況が続いている」と話す。
絶好の商機だったはずだが、二の足を踏む業者もいた。四国地方のあるメーカー関係者は「過去に『苦い経験』があり、（増産に必要な工場やラインの増設などの）設備投資には踏み切れなかった」と打ち明ける。
「苦い経験」とは、平成１４～１５年の重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）や２５年の鳥インフルエンザの流行のことだ。このメーカーは当時、マスクの大増産を敢行したが、感染が収束すると、とたんにマスクがだぶつき、「たたき売りの状況になった」。今回の新型コロナでも、慎重な姿勢を崩していない。
日本衛生材料工業連合会によると、マスクの国内生産量は平成３０年度で１１億枚。これに対し輸入も含めた国内の総供給量は５５億枚にのぼる。沸騰するマスク需要を国内だけでまかなうのは限界があった。
中国などからの輸入マスクに頼らざるをえない現状が続いたが、関西地方を拠点とするマスク輸入業者は「世界中で感染が拡大したことで、世界規模で争奪戦が起きた。欧米のブローカーが相場の数倍の値段で大量に買い付け、日本になかなか入ってこなかった」と解説する。
この輸入業者によると、中国の業者と売買契約が成立しても、「より高い値段を提示する買い手がいれば、一方的に契約を破棄される事態も起きていた」。世界中から群がったマスクブローカーの中には、中国政府の目を逃れて洋上で取引をする「瀬取り」による密輸を試みる業者すらいたという。
一方で、５月に入ってからは、感染の「震源地」となった中国・武漢市でもマスク製造が再開されるなど、供給量自体は徐々に増加。マスクの卸価格は昨年の倍程度の１枚あたり２０円程度に下がった。
ただ、中国では経済活動の再開に乗じて新興メーカーもマスク生産に参入しており、不衛生な粗悪マスクも流通し始めたという。輸入業者は「今後は値段だけでなく、質も見極めるべきだ」としている。（荒船清太）
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May 17, 2020 at 04:19PM
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